英数字

C値（シーち）　豊和住建基準：0.5㎠/㎡以下（新築では全棟検査を実施）

※次世代省エネ基準：5.0㎠/㎡以下日本語で相当隙間面積といい、隙間を意味するcreviceから来ています。隙間面積(㎠)を延床面積(㎡)で割ったもので、建物の気密性能の指標となっています。計算上のデータでなく、実際に建物内で専門の気密測定試験機を使って行います。豊和住建では全棟で気密検査を行っています。（中には一部の棟だけを検査して、みなしとしているビルダーもあるようです）次世代省エネ基準の目標値はC値5.0とされています。例えば延床面積が40坪（132㎡）の家であれば隙間面積660㎠となり、はがき約4.5枚ほどの隙間になります。豊和住建の自社基準C値は0.5としています。実際には0.5以下、0.3㎠/㎡を示す場合も少なくありません。名刺サイズ以下の隙間しかないほどです。

HEAT20（ヒート20）　豊和住建基準：全棟G2を標準

研究者、住宅・建材生産者団体の有志によって発足した団体「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」の英語表記の略称から来ています。（ちなみにInvestigation committee of Hyper Enhanced insulation and Advanced Technique for 2020 housesだそうです）同団体は室内温熱環境のあるべき姿を目指し、住宅の省エネルギー基準とは少し異なる観点から「G1～G3」という独自の断熱基準「外皮性能グレード」を提案しています。「HEAT20」は断熱の新しい基準の総称となっています。

Q値（キューち）　豊和住建基準：1.6~1.8ｗ/ｍ2k

※次世代省エネ基準：2.7w/m2k 熱損失係数ともいいます。QはQauntity（量、熱量）の意味からきており。どれくらい熱が逃げにくいかを表す数値で、住宅の断熱性が高ければ高いほど、Q値の数値は小さくなっていきます。熱が逃げづらい家は冷暖房の効率がよく省エネ性能が高い家ということになります。

UA値（ユーエーち）

外皮平均熱貫流率＝ 「どれくらい熱量が家の外に逃げやすいのか」を表す数値です。
冬に家を守る部材たちがどれだけ外に熱を出しているか、反対に夏は外の熱気をどれだけ室内に伝えてしまうか。外皮平均熱貫流率（UA値）と熱損失係数（Q値）は次の2点が違います。・外皮平均熱貫流率（UA値）は外皮の1㎡当たりの熱損失量なのに対し、熱損失係数（Q値）では床面積の１㎡当たりの熱損失量を表しています。・熱損失係数（Q値）では換気による熱損失量が含まれていますが外皮平均熱貫流率（UA値）は換気による熱損失量は含まれていません。『外皮平均熱貫流率（UA値）』：建物内外の温度差が1度の場合の部位ごとの熱損失量の合計を外皮等の面積の合計で除した値をいいます。UA値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高くなります。

ZEH（ゼッチ）　豊和住建ではご希望ご予算に応じ対応いたします。

net Zero Energy Houseの略。家庭て使うエネルギー（主に電気、ガス）と生産するエネルギー（主に太陽光発電）の差が実質０（ゼロ）を上回る経済効率のすぐれた家のことを指します。これを提唱・推進する経産省資源エネルギー庁は「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」と説明しています。同省は2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すとしており、タームが進むにつれ優遇政策も変化しています。

ηA値（イータエーち）　豊和住建基準：2.07w/m2k以下

※次世代省エネ基準：2.7w/m2k 平均日射熱取得率のことで、冷房期に、部位ごとの日射熱取得率に面積、方位係数を乗じた値を住宅全体で合計し、外皮等面積の合計で除した値をいいます。ηA値が小さいほど日射が入りづらく、冷房効率が高くなります。

μ値（ミューち）　豊和住建基準：–

夏期日射取得係数を指します。夏期における日射の入りやすさを表します。μ値が小さいほど、日射が入りづらく、冷房効率が高くなります。

あ行

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か行

高気密住宅

壁や窓、屋根などにできる隙間を小さくして、屋外の空気や湿気が室内に入りにくくした住宅のこと。大工の丁寧な仕事と、防湿シート、断熱材、気密テープなどによって、隙間をつくらないように配慮されている。気密を高めるのは、高断熱と計画換気のため。断熱については、住宅全体で外気に接している床・外壁・天井・屋根の十分な断熱材の施工、また開口部の大きさや高性能サッシ等の採用がポイントとなる。断熱性能の低い壁の室内側の表面には温度差が発生しやすく、結露の原因になる場合がある。また、気密性能だけを強化すると室内環境が悪化するため、適度な換気量の確保が重要となる。住宅内に適度の空気の流れをつくると、室内温度が均一となり、快適性の向上、シックハウスや結露対策にもなる。

外皮性能

外皮とは、住宅の内部と外部を隔てる境界部分、住宅の外周を指します。外皮性能は外壁、床、屋根、天井、窓、その他開口部分といった外皮の断熱性、気密性、遮音性、耐久性の性質や能力を数値で表します。室内温度差の少ない快適な家＝断熱性、気密性の高い家であることが重要です。外部の環境が屋内に影響しないよう、熱が出入りする外皮の性能を高める断熱構造に設計された住宅が理想です。建築物のエネルギー消費性能を評価するときの評価指標のひとつで、室内外の温度差による熱損失量をいう。この数値が小さいほど省エネの程度は大きい。非住宅建築物については、屋内周囲空間（外気に接する壁から５m以内の屋内空間、屋根直下階の屋内空間および外気に接する床直上の屋内空間、「ペリメータゾーン」という）の単位ペリメータゾーン床面積当たり年間熱負荷（単位は、メガジュール／平方メートル・年、「PAL＊」という）を算定する。これを基準として用いる場合には、用途および地域区分に応じて基準とする数値を調整する。住宅については、外壁や窓の外皮平均熱貫流率（外皮面積・単位温度当たりの熱損失量で、単位は、ワット／平方メートル・度、「UA値」という）および冷房期（一日の最高気温が32度以上となる期間）の平均日射熱取得率（単位外皮面積当たりの日射量に対する日射熱取得量の割合で、「ηA値」という）を算定する。これを基準として用いる場合には、地域の区分に応じて基準とする数値を調整する。

さ行

次世代省エネ基準

1980年（昭和55年）旧建設省・通産省時代から始まり、1992年（平成4年）省エネルギー基準（新省エネルギー基準）が定められました。1999年（平成11年）にCO2の排出を抑えて、地球温暖化対策に貢献するために新省エネルギー基準に比べて、10～30％程度の省エネ効果向上を図り、更に高いレベルの省エネルギー基準として設けられました。住宅性能表示制度の省エネ等級４に当たります。次世代省エネルギー基準には、仕様規定として、断熱材の厚さや気密施工を規定したものと、性能規定として、主に当ページ記載の [Q値]や[C値]の基準値を定めた規定の2通りになっています。

た行

耐震等級　豊和住建基準：耐震等級3をクリア

2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）に基づいて決められた「住宅性能表示制度」による等級。3段階のランクに分かれており、その数字が大きいほど、建物の耐震性能が高くなる。品確法では「損傷防止」と「倒壊等防止」という基準が設けられている。損傷防止は、震度5程度の地震に対して、大規模な修復が必要ない程度の耐震性といわれている。倒壊等防止は、震度6強～7程度の地震に対して、損傷を受けても人命は損なわれない程度の耐震性となっている。- 耐震等級1：建築基準法で定められている耐震基準と同じ内容で、建物に備わっているべき最低限の耐震性能といわれている。震度5ではほとんど損傷はなく、6強～7の地震でも即倒壊しないレベル。しかし柱や梁、壁などの主要構造部分は大破してしまう可能性があり、建て直しの必要性が高い。- 耐震等級2：耐震等級1の1.25倍の耐震強度があり、耐震等級2以上から長期優良住宅として認定される。学校や病院など、災害時の避難場所として指定される建物は、耐震等級2以上が求められ、それら建築物と同等の是安全性ということになる。震度6強～7の地震でも、一定の補修程度で住み続けられるレベル。- 耐震等級3：耐震等級1の1.5倍の耐震強度があり、災害時の救護活動や災害復興の拠点となる警察署や消防署などと同等レベルの強度になる。震度6強～7の地震でも、軽い補修程度で住み続けられるレベルで、地震保険が半額になるなどのメリットもある。

低炭素住宅

低炭素住宅とは、2012年9月に公布された「都市の低炭素化の促進に関する法律」（エコまち法）に基づいて「低炭素建築物新築等計画の認定制度」（低炭素建築物認定制度）で規定された住宅のこと。認定低炭素住宅の場合は、改正省エネ基準よりも、一次エネルギー消費量をさらに10％削減しなければなりません。また、省エネ基準と同等以上の断熱性能の確保が要件となっています。以下項目から一定以上を採用する必要もあります。・節水に役立つ設備の設置（節水水栓や節水トイレ）・雨水等を利用する設備を設置（雨水を貯水する）・HEMSないしBEMSの採用・ヒートアイランド対策（屋上緑化）・劣化軽減対策・木造住宅であること・高炉セメント等の使用認定を受けると、住宅ローン控除や登録免許税（保存登記・移転登記）の税率優遇、「【フラット35】S」（金利優遇型）の利用、容積率の緩和などのメリットががあります。

な行

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は行

パッシブハウス

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ま行

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や行

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ら行

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わ行

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