既存建築物の現況調査ガイドラインが改訂されました

古い住宅を「大規模リフォームして住み続けたい」「増築して新しい暮らしを始めたい」
という方に関係するガイドラインが、このたび改訂されました。

 

国土交通省は令和8年9月、「既存建築物の現況調査ガイドライン（第5版）」を公表しました。

 

住宅を一定規模以上増築したり、大規模なリフォームや用途変更を行ったりする場合には、
現在残っている建物について、法令への適合状況を確認する必要があります。
今回のガイドラインは、その確認をどのような方法で行うのかを整理したものです。

 

これまで、古い住宅では、壁の中や床下など、完成後には確認することが難しい部分についても
現行の法令に適合していることを確認する必要があり、調査が難しいケースがありました。

 

今回の改訂では、特に木造住宅の構造部分など、現地で直接確認することが難しい部分について、
耐震診断の結果を活用できることなどが明確にされています。

 

また、当時の設計図面や工事記録など、建築当時の資料が残っている場合には、
それらを活用することで現地調査の一部を省略できるなど、調査方法についても整理されました。

 

つまり、古い住宅であっても、残っている資料や調査結果を活用しながら、
建物の法令への適合状況を確認しやすくなったということです。

 

今回の改訂によって、既存住宅をそのまま活用するための調査が進めやすくなり、
古い家を残して活用する「大規模リフォーム」や「増築」を検討する際の選択肢が広がることが期待されます。

 

「古い家だけど、大規模リフォームできるのかな？」

 

「増築する場合、今の建物はどこまで調べる必要があるの？」

 

「建替えの際に、既存の車庫や倉庫はそのまま残せるの？」

 

このような疑問がある場合は、まず現在の建物の状態や、当時の図面・確認申請書類・工事記録など、
残っている資料を確認してみることをおすすめします。

 

古い住宅だからといって、必ずしも建替えなければならないとは限りません。
既存の建物を活かしながら、今の暮らしに合わせてリフォームや増築を行う方法もあります。

 

まずは現在の建物の状況を確認し、どのような方法が可能なのかを一緒に検討してみましょう。